プレスルーム | クラウドストライクに関するメディア

ラウドストライク、2023 年の Gartner® Magic Quadrant™ for Endpoint Protection Platform でリーダーに選出

クラウドストライクがCompleteness of Vision(ビジョンの完全性)とAbility to Execute(実行能力)について、評価対象となったベンダー16社中の最高位を獲得 CrowdStrike(NASDAQ: CRWD)の日本法人であるクラウドストライク合同会社(本社:東京都港区、代表執行役員社長:尾羽沢 功、以下クラウドストライク)は本日、2023年のGartner® Magic Quadrant™ for Endpoint Protection Platform (EPP)(エンドポイント保護プラットフォームのマジック・クアドラント)で4年連続リーダーに選出されたことを発表しました。今回のレポートで評価対象となったベンダー16社のうち、クラウドストライクはCompleteness of Vision(ビジョンの完全性)とAbility to Execute(実行能力)について最高位を獲得しました。このレポートは、AIネイティブなCrowdStrike FalconXDRプラットフォームが今日最高のセキュリティプラットフォームであることを示すものです。 クラウドストライクのプレジデントであるマイケル・セントナス(Michael Sentonas)は次のように述べています。「クラウドストライクは侵害を阻止する最新のAIネイティブなプラットフォームにより、エンドポイント保護機能を変革しました。このたびリーダーに選出されたことにより、当社が市場で優位性を確立し、お客様のニーズに応えるイノベーションを継続的に提供できることを証明できたと考えています。現在、当社は統合されたシングルプラットフォームを通じてさまざまなユースケースに活用可能なエンドポイント、クラウド、アイデンティティ、データなどの保護機能を提供しています。今後もお客様のニーズに応え、そうした機能の強化および一元化と、ユースケースの充実に取り組んでまいります」 クラウドストライクの侵害阻止機能 このレポートで、クラウドストライクはCompleteness of Vision(ビジョンの完全性)とAbility to Execute(実行能力)で最高位となりました。さらにCompleteness of Vision(ビジョンの完全性)は4年連続最高位を獲得しています。 クラウドストライクは侵害の阻止に特化したAIネイティブなプラットフォームでEDR(endpoint detection and response)のパイオニアとなりました。クラウドストライクがリーダーとしての評価を連続して得られている理由は、同社の絶え間ないイノベーションと、お客様が最も必要とする以下のようなセキュリティ上の成果を実現する実行能力によるものと考えています。
  • 侵害の阻止:組織にとって侵害阻止の重要性はかつてないほど高まっています。Falconプラットフォームは膨大なセキュリティイベントを分析、統合し、各イベントに関するインサイトを強化しています。また、保護対象の各組織、サードパーティのデータソース、グローバル水準の脅威インテリジェンスの各データをAIモデルトレーニングに使用することで、人間を遙かに凌ぐ速度で脅威を検出および防御しています。
  • セキュリティ・ポイントプロダクトの一元化:Falconプラットフォームは画期的な軽量シングルエージェント・アーキテクチャで業界をリードする保護機能を提供します。追加エージェント不要の統合プラットフォームから、エンドポイント、クラウド、アイデンティティ、データを保護します。組織のセキュリティポイントプロダクトを一元化して複数エージェントを排除し、全体の煩雑さの軽減とコスト減にも役立ちます。
  • サイバーセキュリティに関する専門知識でスキルギャップを解消:ガートナーはクラウドストライクMDRサービス(検知と対応のマネージドサービス) 、Falcon Completeの利点についても言及しています。クラウドストライクでは、セキュリティ運用成熟度が比較的低い組織向けに、同社のセキュリティエキスパートチームが24時間365日体制で管理、モニタリング、プロアクティブな脅威ハンティング、エンドツーエンドのリカバリーと修復を行うサービスを提供しています。
  5月、クラウドストライクはGarterがMDR(Managed Detection and Response)市場シェアに関してまとめたレポート、Market Share: Managed Security Services, Worldwide, 2022(マネージドセキュリティサービスに関する市場シェアグローバル調査 2022年)で2年連続 1位を獲得しました。このレポートとこのたびの2023年 Gartner® Magic Quadrant™ for Endpoint Protection Platform(エンドポイント保護プラットフォームのマジック・クアドラント)での評価は、革新的で優れたエンドポイントセキュリティをはじめとしたさまざまな機能をあらゆる組織に提供する当社の力を示すものだと考えています。 追加リソース
  • 2023年のGartner Magic Quadrant for EPP(エンドポイント保護プラットフォームのマジック・クアドラント)におけるクラウドストライクの評価について詳しくは、当社のウェブサイトブログ記事をご覧ください。
  • CrowdStrike Falcon Endpoint securityについて詳しくは、当社のウェブサイトをご覧ください。
  ※この資料は、米国時間2024年 1月10日に発表されたプレスリリースの抄訳です。 ガートナー社の免責事項 ガートナーは同社のリサーチ出版物に記載されたいずれのベンダー、製品、サービスを推奨するものではありません。また、高評価や特定の選定を受けたベンダーの技術のみを選択するようユーザーに助言するものでもありません。ガートナーのリサーチ出版物は、同社のリサーチ組織の意見で構成されており、事実の記述を意味するものではありません。ガートナーは本リサーチに関して明示的か黙示的かを問わず、商品性または特定目的への適合性を含むあらゆる保証を放棄します。Gartner、Market Share: Managed Security Services, Worldwide, 2022(マネージドセキュリティサービスに関する市場シェアグローバル調査)、Rahul Yadav、Travis Lee、Matt Milone、Akshita Joshi、Shailendra Upadhyay、2023年4月18日 Gartner/ガートナーは、Gartner, Inc.および/または米国内および国際的の関連会社の登録商標およびサービスマーク、Magic Quadrantは、Gartner, Inc.および/または米国内および国際的の関連会社の登録商標です。ここで使用されているものはいずれも許可を得ています。すべての権利はガートナーに帰属します。 Gartner、Magic Quadrant for endpoint protection platforms(エンドポイント保護プラットフォームのマジック・クアドラント)、2023 年 12 月 31 日、Evgeny Mirolyubov、Max Taggett、Franz Hinner、Nikul Patel CrowdStrikeについて CrowdStrike Holdings Inc.(Nasdaq:CRWD)は、サイバーセキュリティのグローバルリーダーであり、エンドポイント、クラウドワークロード、アイデンティティ、データを含む企業におけるリスクを考える上で重要な領域を保護する世界最先端のクラウドネイティブのプラットフォームにより、現代のセキュリティを再定義しています。 CrowdStrike Falcon®プラットフォームは、CrowdStrike Security CloudとワールドクラスのAIを搭載し、リアルタイムの攻撃指標、脅威インテリジェンス、進化する攻撃者の戦術、企業全体からの充実したテレメトリーを活用して、超高精度の検知、自動化された保護と修復、精鋭による脅威ハンティング、優先付けられた脆弱性の可観測性を提供します。 Falconプラットフォームは、軽量なシングルエージェント・アーキテクチャを備え、クラウド上に構築されており、迅速かつスケーラブルな展開、優れた保護とパフォーマンス、複雑さの低減、短期間での価値提供を実現します。 CrowdStrike: We Stop Breaches 詳細はこちら: https://www.crowdstrike.jp/ ソーシャルメディア: Blog | Twitter | LinkedIn | Facebook | Instagram 無料トライアル: https://go.crowdstrike.com/try-falcon-prevent-jp.html © 2024 CrowdStrike, Inc. All rights reserved. CrowdStrike、Falconのロゴ、CrowdStrike Falcon、CrowdStrike Threat Graphは、CrowdStrike, Inc.が所有するマークであり、米国および各国の特許商標局に登録されています。CrowdStrikeは、その他の商標とサービスマークを所有し、第三者の製品やサービスを識別する目的で各社のブランド名を使用する場合があります。